アメリカ不動産で資産倍増中!

2003年から対米不動産投資、現在は、物件購入せず、独自の手法で100万ドルを年率10%で運用中です

【中山さんの安心感は半端ないです。】 顧客の声ご紹介

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アメリカ不動産投資で資産倍増中ブログの中山道子です。

 

この記事の概要

私達は、常時、「対不況モード」。2020年4月現在、コロナ不況の今は、本領発揮です。

 

私が、対米不動産投資を意識し始めたのは、2002年位のことです。

 

ビギナーズラックで、最初に買った投資物件は、すぐに二倍になったりと、面白い経験もしましたが、ビギナー型の投資、つまり、単純な

 

BUY AND HOLD
【買って所有し続けるだけ=値上がり見込みの普通の賃貸経営】

 

投資は、短期的なリターンは大したことがない上、不況を意識したエントリー方法をしていない場合は、すぐに危険水域に達するので、2008年時の大恐慌では、自己ポートフォリオにロスを出しました。

 

その後、立ち直っていく中で、「今度の不況時には、同じ目には合わない」と決め、付き合うブローカーのランクも、前よりずっと吟味するようになりました。

 

身もふたもないですが、今は、自分のお金のある方とでないと、取引はしません。

 

一つの例を取ると、税理士さんであっても、自分のお金のない人は、資産運用のことが、本当にはわからないので、申告は任せません。

 

管理会社さんも、経営者が資産家でないと、うまくいきません。管理会社で成功していると主張したいなら、自分も不動産を持って、自己不動産を管理するレベルの成功を収めていないと。これは、本当に、何でも、そうなのです。

 

参考記事「そんなに儲かるなら自分でやってみろ」は正しかった

 

今週は、今メインで付き合っているブローカーとの「ZOOM インタビュー」を行いました。

 

現在の環境の中、私の案件に投資をしてくださっている投資家様向けの、いわば、説明会です。

 

このブローカーは、2008年時の不況時には、銀行の貸し剥がしに会い、そこから、「二度と銀行からは金は借りない」と決めて今に至ります。

 

当時は、いきなり何千万ドルもの資金引き上げ要求に会い、最後は、銀行と、訴訟で対決したそうですが、今回のコロナウイルス騒動で、すでに、周囲の競合は、すべて、昔の彼のように、「銀行の資金引き上げ」地獄に会っているそうです。

 

どうして不況になると、銀行がこういう事をするかというと、政府の指示で、自己資本比率を上げなければいけないからです。消費者レベルの融資(居宅ローン)では、こういうことは起きませんが、ビジネスローンなら、消費者保護法が適用されないので、手紙一通で、「30日以内に、金返せ」ができるのです。

 

私の付き合っている現地のブローカーたちは、みんな、資産家なので、こういうアゲインストな環境でも、びくともしません。逆に、ビジネスを閉鎖する競合から、投資案件の買い上げ依頼が来たりと、今、投資案件は、経済がうまく行っていた時期より、良いものを見つけられる時期に入りました、

 

私自身も、大恐慌の経験から、やはり、レバレッジが嫌いなので、今、別に、「レバをかけているのに家賃が入らない!」といったような銀行絡みの悩みはありません。

 

雑談が長くなりましたが、そんなわけで、昨日、今回のコロナ対策的に、投資家様向けのブリーフィング動画を収録し、YOUTUBE にアップロードし、自分で日本語字幕をつけました。専門的な話なので、自動翻訳機能では、流石に、用が足りません。

 

皆様、時期柄、ビデオインタビュー形式による当方ご報告を、熱心に見てくださり、コメントを下さいました。

 

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現在進行している投資塾の受講者様にも、ご参考までに、スペシャル公開しています。下の方は、実は投資塾受講者でもあり、私の案件にも投資をしてくださっている顧客様でもあります。

 

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こういう時こそ、どういう理念で私達が行動しているか、無借金経営の結果、不要なリスクは取る必要がない状態にあること、過去の不況からの経験に基づき、どう今回を乗り切っていくかという確たる経験があること、私達にとっては、これは、新たなチャンスであること、そういうお話をさせていただき、早々に、ポジティブなコメントをいくつも頂戴しました。

 

皆様、いつもご信任ありがとうございます。

 

この記事のまとめ

資産運用を任せる場合、付き合う取引先は、スモールビジネスの場合、下の基準で選びます。

> 経営者に資産がある
> 経営者が、自分自身で形成した資産である
> 自分の資産の管理が堅実にできている

現在のアメリカでは、銀行の貸し剥がしや収入激減で、不動産関係者も、存続が危うくなっています。不動産管理会社や資産運用会社の経営自体がゆらぎかねないこういう時期に、私達のように、上の基準で取引先を選び、不況の可能性を前提に投資をしでいれば、逆に、「ピンチがチャンス」となっているはずです。